※この記事は、私が発達障害の確定診断を受ける前、1度目の検査で「診断のつかないグレーゾーンだ」と言われ、将来のことに思い悩んでいた時期に書いたものです。
今改めて読むと、人によって不快に感じる内容かもしれないので削除しようかとも思いましたが、同じ悩みを抱える方もいるのではないかと考え、そのまま残すことにしました。
【以上 2019年4月追記】
今回の記事は単なる愚痴です。すいません。
ただ、私と同じような思いをしている「大人の発達障害グレーゾーン」の人は多いのではないかと思い、苦しみながら書きました。
発達障害検査の結果
私が受けた発達障害検査については過去記事で書いてきましたが、その最終的な診断結果は「自閉症スペクトラム（ASD）のグレーゾーン」というものでした。
専門医院で様々な検査を受け、私は「対人関係の構築や社会性に困難を抱えており、ASDの傾向が強く出ている」と診断されました。
しかし、知能検査（いわゆるIQテスト）の結果等から総合的に判断した結果、ざっくり言うと私は「客観的には障害者手帳が必要なほどの困難さではなかった」ということになります。
個人的には、診断を受けたことでいわゆる「自分の説明書」が手に入ったことは大きかったと思っています。
しかし、グレーゾーンというのは、どんなに辛くても世間的には健常者と全く同じものとして扱われるという現実があります。
以下、どういうことか説明します。
クローズ就労とオープン就労
私は、大卒の30代正社員に要求される仕事のクオリティが全く維持できなくなってしまい、悪化する鬱に耐えきれなくなって正社員の仕事を辞めてしまいました。
それまで私は、（もちろん正式な検査を受ける前だったこともありますが、）ずっと鬱病や発達障害の傾向があることを職場に隠して働いてきました。
障害を持つ人がそのことを職場に伝えずに働くことを、クローズ就労といいます。
私はこれまで、障害を持つ人で言うところのクローズ就労に近い働き方をしてきたといえます。
このクローズ就労の反対が、障害のことを職場に伝えたうえで働くオープン就労です。
職場の理解さえ得ることができれば、仕事の量や難易度、メンタル面の不調等にも一定の配慮が得られるわけで、障害者手帳を持っている人にとっては基本的にオープン就労の方がメリットがあります。
会社側にとっても、法律で定められた「障害者を雇用しなくてはならない」という点をクリアできるので、障害者のオープン就労は労働者・使用者の両方にとってメリットがあると言えます。
グレーゾーン特有の苦悩
しかし、オープン就労のメリットはあくまでも「障害者手帳を持っている障害者」だけのものです。
会社にとって、「障害者手帳を取得できない発達障害グレーゾーンの社員」というのは雇っていても障害者を雇用しているとはみなされないので、心身ともに健康な他の社員、すなわち健常者と全く同じ扱いをせざるをえません。
また、運良く労働環境に恵まれた発達グレーゾーンの労働者が「実は発達障害傾向があって…業務量に配慮いただきたいのですが…」というのを認めてもらえたとしても、周囲の従業員から見れば「何あいつ健康なのに楽な仕事ばっかりやってんの？ずるい！」と批判的な目を向けられる可能性が高いでしょう。
世の中には障害者向けの求人が結構あって、発達障害者も精神障害者保健福祉手帳を所有していればその求人に申し込むチャンスがあります。
また、障害者雇用専門の転職支援サービスや、転職エージェントも存在します。
しかし、グレーゾーンは障害者手帳が取得できないので、これらのサービスも当然利用できません。
障害者を雇った会社には助成金が出ます。
それによって、言い方は悪いですが「障害者でもできるレベルの仕事」にきっちり賃金を払うことができる、という側面もあります。
この制度設計において、当然ながらグレーゾーンはお呼びでないのです。
ですが、ハローワークや求人サイトで日々仕事を探す中、いつも障害者雇用の求人が目に入ります。
そのような求人を見るたびに、私は涙を堪えながらこう思うのです。
「私をここで働かせてください、きっと満足のいく仕事を提供してご覧に入れます」と。
最近は、企業で働く発達障害の人がテレビ等で取り上げられることも多くなりました。
そんな番組を見ると、「何でこの人が手帳を取得できて自分はダメなんだろう？この人がやってるような仕事はレベルが高すぎて自分にはとてもできない、もしかしたらこの人は自分より症状が軽いのでは？」という汚い考えを抑えることができません。
また、少し前には障害者雇用の水増し問題が発覚し、ニュースになりました。
省庁や地方自治体で、障害者に該当しない人を障害者枠で雇用し、障害者雇用率を偽装していた、というものです。
そんなことまでしないと障害者雇用率がクリアできないなら、自分のような人間を障害者として働かせてくれと、私と同じような立場の人の多くが強く憤ったのではないでしょうか。
私は決して働くこと自体が嫌なのではなく、自分の能力でこなせる仕事があるのなら是非そこで働きたいです。
自分にできることを社会のために活かしたいと思っています。
そのためにも、障害者雇用制度の改革がなされ、発達障害グレーゾーンに光が当たることを心から望んでいます。
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